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デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?意味・課題・事例など、一挙にまとめました!

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2020/03/19
デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?意味・課題・事例など、一挙にまとめました!

デジタルトランスフォーメーション(DX:Digital transformation)とは「デジタルによる変革」を意味し、ITの進化にともなって新たなサービスやビジネスモデルを展開することでコストを削減し、働き方改革や社会そのものの変革につなげる施策を総称したものです。

デジタル変革への国家的な取り組みとして最近話題になっていますが、いまいち全体像がつかめないという方もいるでしょう。

デジタルトランスフォーメーション(DX)の考え方や具体的なアプローチ、企業における成功事例などを紹介します。

デジタルトランスフォーメーションの意味と概念

デジタルトランスフォーメーション(DX:Digital transformation)とは「デジタルによる変革」を意味し、ITの進化にともなって新たなサービスやビジネスモデルを展開することでコストを削減し、働き方改革や社会そのものの変革につなげる施策を総称したものです。

2018年には経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を設置して課題と対策の検討を開始しました。

同年にはガイドラインとレポートを発表し、国家的な取り組みとして注目されています。

デジタルトランスフォーメーションを最初に提唱したのは、スウェーデンのエリック・ストルターマン氏とされています。

ストルターマン氏は、目覚ましく進歩するITが「人々の生活をあらゆる面でより豊かに変化させる」ことが、デジタルトランスフォーメーションの概念であるとしています。

デジタルトランスフォーメーションの定義

デジタルトランスフォーメーションには確立された定義はなく、さまざまな組織が独自の見解を示しているのが現状です。

2018年12月に経済産業省より発行された「『DX推進指標』とそのガイダンス」によると、デジタルトランスフォーメーションは次のように定義されています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や

社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

引用:「『DX推進指標』とそのガイダンス」(経済産業省)

また、IT専門の調査会社であるIDC Japanは次のように定義しています。

「企業が外部エコシステム(顧客、市場)の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム(組織、文化、従業員)の変革を牽引しながら、第3のプラットフォームを利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立することを指す」

引用:IDC https://www.idc.com/jp/research/explain-word

これらの定義から、デジタルトランスフォーメーションとはビジネス価値を提供する企業や行政などの団体が起こすべき「変革」を指すことが読み取れます。

なお、「Digital transformation」の略称が「DT」でなく「DX」であるのは、「越えて・横切って」の意味を持つ「trans-」を英語圏では一般的に「X」と略記することに準拠します。

第3のプラットフォームとは?

IDC Japanの定義のなかに、「第3のプラットフォーム」という表記があります。

第3のプラットフォームとは、「クラウド」「ビッグデータ」「モビリティ」「ソーシャル」という4つのデジタル技術で構成する情報基盤のことです。

「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」との違い

デジタルトランスフォーメーションとともに語られることも多い「デジタイゼーション(Digitization)」と「デジタライゼーション(Dizitalization)」はいずれも「デジタル化」と訳すことができますが、デジタル技術によるビジネスやユーザー・エクスペリエンス(UX:User Experience)の変革プロセスにおいて異なる意味を持ちます。

「デジタイゼーション」はビジネスプロセスの一部にデジタルツールを導入して効率化や合理化を図ることであるのに対し、「デジタライゼーション」はビジネスプロセスの全体をデジタル化して新たな価値や利益を生み出すことを指します。具体例は次の通りです。

「デジタイゼーション」の例

紙媒体 ⇒ 電子書籍への変換・アナログ放送 ⇒ デジタル放送への変換

「デジタライゼーション」の例

音楽CDの購入・ダウンロード視聴 ⇒ ストリーミング(サブスクリプション制など)の導入

「デジタイゼーション」の先に「デジタライゼーション」があり、さらにその先にデジタルトランスフォーメーションが位置するというイメージです。

「デジタライゼーション」の結果として新たなビジネスやサービスの仕組みが創出され、社会的な影響をもたらすまでになることがデジタルトランスフォーメーションだととらえると良いでしょう。

経済産業省が提唱するデジタルトランスフォーメーションの必要性

経済産業省は2018年5月に「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を立ち上げ、同年12月には「デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン(DX推進ガイドライン)」を発表しました。

経済産業省は次の通りデジタルトランスフォーメーションの必要性を説くと同時に、日本企業におけるデジタルトランスフォーメーション推進の現状と課題を挙げています。

「あらゆる産業において、新たなデジタル技術を利用してこれまでにないビジネスモデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起きつつある。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション(DX:Digital transformation)をスピーディーに進めていくことが求められている」

引用:「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX 推進ガイドライン)」(経済産業省)

「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会(第1回)議事要旨」では次のように要点をまとめています。

  • DXの本質とは、情報システムのみでなく現業そのものも変えていくことであり、業務の変革である
  • 各業界・企業において、DXの共通認識や共通のとらえ方を持つことが重要
  • DXを用いて何を変革するのかが各企業に見えるよう、DXの原則・ガイドラインをまとめて社会へ展開・共有することが重要

引用(抜粋): 「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会(第1回)議事要旨」(経済産業省)

また、「業界横断的な仕組みを実現するには、政府の支援が必要」であるとし、デジタルトランスフォーメーションが国家的な取り組みであることを示しています。

以上をふまえると、デジタルトランスフォーメーションの目指すところは、

  • 競争上の優位性を確立するために、
  • 単なるIT化にとどまることなくデジタル技術を活用し、
  • 付加価値を高めること

であると言えます。

デジタルトランスフォーメーション推進による「付加価値の創出」には、新たなビジネスモデルの構築といった目標に限らず、働き方改革や業務の効率化・人手不足への対応などすでに叫ばれている課題の解決も、企業の競争力強化という点で含まれると言えるでしょう。

2025年までにデジタルトランスフォーメーションが急務

経済産業省は「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」の議論をレポートにまとめています。

そのなかで、企業が生き残るための鍵はデジタルトランスフォーメーションを実践して競争上の優位性を確立することであるとし、デジタルトランスフォーメーションの実現のためには2025年までに既存システムを刷新することが急務であるとしています。これが、いわゆる「2025年の崖」とよばれるものです。

各企業・団体の既存システムについては、すでに「老朽化」「複雑化」「ブラックボックス化」が指摘されています。

経済産業省は、そのような問題を抱えた既存システムが残存した場合はデジタルトランスフォーメーションそのものが実現できないのはもちろんのこと、2025年以降の経済損失は最大12兆円/年にのぼると推定しています。

この試算には、2025年までにIT人材の引退や各種サポートの終了などのリスクが高まるとの予想も含まれます。

デジタルトランスフォーメーションへの課題

経済産業省も指摘している通り、デジタルトランスフォーメーションの導入には課題もあります。

上述の「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」によると、「あるべきITシステムを実現するうえで現場で懸念されている主な課題」は次のように挙げられています。

  • 刷新すべき業務につき、ユーザー側がベンダーに丸投げしている状況
  • 既存システムのレガシー化 ― レガシーシステムの“見える化”および“断捨離”が必要
  • IT人材の育成・獲得 ― 日本の既存の終身雇用制度とのミスマッチ
  • 日本の制度や大学でのIT教育が米国に比べて遅れていること

デジタルトランスフォーメーションの現状

電通デジタルの「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査(2019 年度)」によると、デジタルトランスフォーメーシに着手している日本企業は70%(2018年度から7パーセント増加)、うち約6割が一定の成果が出ているという結果が出ており、日本におけるデジタルトランスフォーメーシ推進の本格化を示しています。

また、成果創出企業は経営トップがデジタルトランスフォーメーションにコミットメントしていること、デジタルトランスフォーメーション推進のための専門組織と専任の役職者を設置していることなどから、デジタルトランスフォーメーションにおける成果創出のポイントが明らかにされています。

出典:プレスリリース「電通デジタル、日本企業のデジタルトランスフォーメーション調査 2019 年版を発表」

一方で、レガシーシステムがデジタル化の阻害要因となっている現状もあります。

一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)・株式会社野村総合研究所の「デジタル化の取り組みに関する調査‐デジタルビジネスに関する共同調査‐<デジタル化はどのように進展しているか?>」(2019年4月)によると、レガシーシステムの存在がデジタル化対応の足かせであると感じる企業は多く(約71%)、多くの企業(約92%)はレガシーシステムからの脱却・更新の必要性を感じていることがわかります。

なお、この調査では「レガシーシステム」の定義を次の3点としています。

① 技術面の老朽化

古い要素技術やパッケージでシステムが構成されており、H/W等が故障すると代替がきかない状況。または、古い要素技術に対応できる技術者の確保が難しい状況

② システムの肥大化・複雑化

システムが複雑で機能の追加・変更が困難となり、現行業務の遂行や改善に支障がある状況。システム変更が難しく、外部に補完機能が増えたり、人が運用をカバーしなくてはいけない状況

③ ブラックボックス化

ドキュメントなどが整備されておらず、属人的な運用・保守状態にあり、障害が発生しても原因がすぐにわからない状況。または、再構築のために現行システムの仕様が再現できない状況

引用:「デジタル化の取り組みに関する調査‐デジタルビジネスに関する共同調査‐<デジタル化はどのように進展しているか?>」(一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)・株式会社野村総合研究所)

デジタルトランスフォーメーションの事例

国内の企業におけるデジタルトランスフォーメーションの成功事例を紹介します。

大塚製薬

日本における処方薬の完全服用率が60%であることに着目し、医療IoTを活用した「服薬支援システム」を開発。

薬剤容器に通信機能やメモリー機能を搭載することにより患者の薬の飲み忘れ・飲みすぎを防ぐだけでなく、医療・介護の効率化や病気の再発・悪化の防止、ひいては社会保障費の削減が期待できる点など社会的意義の大きい取り組みを行っています。

患者の服薬に際して収集できるデータの活用性についても注目を集めました。

三越伊勢丹ホールディングス

「ITと店舗、人の力を生かした新時代の百貨店(プラットフォーマー)」をスローガンにデジタル戦略に注力。

従来の百貨店の弱点とされていた「商品のデータベース管理」を徹底するために商品撮影スタジオを新設し、基幹店の全商品をECでも地域店でも購入できるシステムを確立しました。

チャットを活用したパーソナルスタイリングサービスの導入や、オンライン・オフラインの双方で上質な顧客体験を提供することで新たな顧客層の獲得も見込まれます。

三井住友銀行

年間3万5,000件にのぼる「お客様の声」を瞬時に分析・見える化できるソリューションを導入。

顧客から寄せられる意見や要望を内容別に仕分けする作業に膨大な時間と人件費がかかっていたところ、「テキスト含意認識技術」の導入で特定の意味を含む文章を抽出・グループ分けすることが可能になりました。

人力に頼るよりも高度な分析を実践でき、業務の効率化と同時に新たな知見の獲得にもつながったとされます。

参考記事:「Google Cloud Next '19 in Tokyo」レポート 第一回 セッション:DX/CX 戦略を駆動するマーケティングアナリティクス

デジタルトランスフォーメーションのツール

デジタルトランスフォーメーション推進のためのツールは、導入企業の業態やスタイルによってさまざまです。

ここではマーケティング関連企業で活用される主な管理・分析ツールを紹介します。自社の課題に最適なツールをご検討ください。

マーケティング(集客)

MA:

MA(マ―ケティング・オートメーション/Marketing Autmation)は、顧客開拓におけるマーケティング活動を可視化・自動化して商談創出活動の生産性を高めるツールです。見込み顧客へのアプローチ履歴や見込み顧客が触れている施策のログを蓄積し、「欲しい」と思っているユーザーを察知して最適なタイミングでのアプローチを可能にします。

セールス(インサイドセールス(送客)/フィールドセールス(受注))

SFA:

SFA(セールス・フォース・オートメーション/Sales Force Automaition)は営業活動を視覚化して業務の効率化を図る営業支援システムです。MAで選別した見込み客を受け取ってから受注・納品までを領域とし、「見込み客の管理」と「案件の管理」が可能。スケジュール管理・案件ごとの進捗管理をチームで共有でき、個人の管理能力にゆだねた場合の機会損失を防ぎます。

カスタマーサポート(リピート)

CRM:

CRM(カスタマー・リレーションシップ・マネジメント/Customer Relationship Management)は「顧客関係管理」の意で「受注後」を領域とします。CRMは病院でいうカルテにあたり、顧客データ(購買・接点履歴など)をデータベース化してさまざまな角度から分析したうえで、顧客との関係を向上させてリピートを目指します。

生産管理

ERPパッケージ(クラウドERP):

ERP(Enterprise Resourse Planning)とは、従来は部署ごとに運用されてきた業務システムを一元化したパッケージのことで「統合基幹業務システム」とも呼ばれます。受注・生産・出荷管理から会計・給与・財務・人事を含むバックオフィス業務のすべてを統合することができ、情報共有や部門間のデータ連携を効率化します。

参考記事:

「MA」「SFA」「CRM」どれも営業支援ツールだけどどう違うの?

インサイドセールスとは?BtoBマーケティングにおける必要性

BtoB営業組織に「インサイドセールス」と「マーケティング」が必要な理由

デジタルトランスフォーメーションのセミナー

「デジタルトランスフォーメーションに取り組む必要があるが、何から始めればよいかわからない」という方のために、デジタルトランスフォーメーションについて学べるセミナーを紹介します。

デジタルトランスフォーメーションの考え方や全体像、実践する際の具体的なステップについて知識を深めることができるでしょう。

MAベンダーのDXセミナー

BowNow(Mtame株式会社)

BowNow(Mtame株式会社)

画像引用:BowNow(Mtame株式会社)

本サイト、エムタメ!を運営するMtame株式会社が展開するセミナー。

Mtameが考えるセールス&マーケティング領域で必要なDXと実現のためのおすすめステップについてご紹介します。

マルケト(アドビ システムズ 株式会社)

マルケト(アドビ システムズ 株式会社)

画像引用:マルケト(アドビ システムズ 株式会社)

マーケティング領域から、営業生産性を高めるために意識すべきポイントや整備すべきIT・テクノロジー環境、他部門との連携のあり方などについてのセミナーなどが実施されています。

SFA・CRMベンダーのDXセミナー

Salesforce(株式会社セールスフォース・ドットコム)

Salesforce(株式会社セールスフォース・ドットコム)

画像引用:Salesforce(株式会社セールスフォース・ドットコム)

全世界で15万社に選ばれる世界シェアNo.1の営業支援・CRMツール。同社ではMAツールの提供もおこなっており、多様なテーマのセミナーが開催されています。

Senses(株式会社マツリカ)

Senses(株式会社マツリカ)

画像引用:Senses(株式会社マツリカ)

対応漏れや機会損失の防止にこだわったUI/UXや、ツールの定着化ノウハウを保有しており、営業現場の目線で開発された営業支援ツール。共催イベントも豊富に実施されています。

Sansan(Sansan株式会社)

Sansan(Sansan株式会社)

画像引用:Sansan(Sansan株式会社)

Sansanユーザーが参加できるセミナーを頻度多く開催しています。ツール紹介のセミナーもありますが、組織活用やSalesforceとの連携についてのテーマも実施されています。

ERPのDXセミナー

SMILE(株式会社大塚商会)

SMILE(株式会社大塚商会)

画像引用:SMILE(株式会社大塚商会)

最新のソリューションや事例、効果的なIT活用方法など、課題解決につながるイベント、セミナーを実施されています。

GRANDIT(GRANDIT株式会社)

GRANDIT(GRANDIT株式会社)

画像引用:GRANDIT(GRANDIT株式会社)

パートナー企業が開催するセミナーも一覧で見ることができ、各地で参加できるセミナーを探すことが可能です。

その他のDXセミナー

独立行政法人情報処理推進機構

独立行政法人情報処理推進機構

画像引用:独立行政法人情報処理推進機構

経営者のほかCIO、IT部門、コンサルなどを広く対象とするセミナーです。経済産業省よりDX推進指標の提出先として選定されたIPA(独立行政法人情報処理推進機構)が実施されています。

デジタルトランスフォーメーション(DX)の解説本

ITの専門家がデジタルトランスフォーメーションの概念から具体的なアプローチまでをわかりやすく解説した本を3点紹介します。

海外の事例や日本企業が意識すべきポイントも参考になるでしょう。

アフターデジタル オフラインのない時代に生き残る

著:藤井 保文・尾原 和啓 出版:日経BP(2019年3月発刊)

「デジタルトランスフォーメーションは知っているが、具体的にどうすればよいかがわからない」という人に向け、世界的な潮流からみたデジタルトランスフォーメーション実践の方法論を提示する一冊。著者らはオフラインがなくなる世界を「アフターデジタル」と呼び、その世界を理解したうえで生き残る術を解説しています。中国企業の最新事例を紹介し、日本企業が陥りがちな悪例にも言及。経済産業大臣のほか日本を代表する企業のリーダーたちが絶賛する内容は、デジタル担当者でなくとも必読と言えそうです。

【アフターデジタル オフラインのない時代に生き残る 目次の一例】

第1章 知らずには生き残れない、デジタル化する世界の本質

第2章 アフターデジタル時代のOMO型ビジネス~必要な視点転換~

第3章 アフターデジタル事例による思考訓練

第4章 アフターデジタルを見据えた日本式ビジネス変革

引用元:日経BPブックナビ https://www.nikkeibp.co.jp/atclpubmkt/book/19/272070/

集中講義デジタル戦略 テクノロジーバトルのフレームワーク

著:根来 龍之 出版:日経BP(2019年8月発刊)

早稲田大学ビジネススクール教授の著者が、5G、IoT、AI、Maas、サブスクリプション、プラットフォームなどに関わるビジネスパーソンに向け、デジタル戦略の基本を体系的かつ包括的に学べる「理論的チェックリスト」を展開。産業トレンドの変化に対応するための戦略的意思決定に際し、押さえておくべき重要なポイントを理論と事例を交えながら解説しています。デジタルの「今」を“広く深く”理解するのに最適と評価され、デジタルトランスフォーメーションビジネスに携わる人は読んでおきたい一冊です。

【集中講義デジタル戦略 テクノロジーバトルのフレームワーク 目次の一例】

Part1 産業のデジタル化 バリューチェーン構造からレイヤー構造へ

Part2 ディスラプションの脅威 デジタル化への対応

Part3 バリューイノベーション 顧客価値の見直し

Part4 プラットフォームの構築 新しい基本戦略

Part5 エクスポネンシャル企業の正体 爆発的な成長と限界

引用元:日経BPブックナビ https://www.nikkeibp.co.jp/atclpubmkt/book/19/P89630/

デジタル時代のイノベーション戦略

著:内山 悟志 出版:技術評論社(2019年6月発刊)

著者は日本のITアナリストの草分けとして30年以上のキャリアを誇る第一人者。日本企業におけるデジタルイノベーションの4つの壁(「WHY」「WHERE」「WHAT」「HOW」)をどのように踏み固めれば良いかを説き、おもに企業内のデジタルイノベーション推進者の水先案内人となることを目指した入門書です。企業内変革の豊富なコンサルティングの実績から、経営者や事業部門の担当者もデジタルイノベーションの理解を深められるよう、ビジネスで使われる一般的な言葉を用いるなど配慮されています。

【デジタル時代のイノベーション戦略 目次の一例】

  • 注目すべき4つの「デジタル領域」
  • デジタルネイティブ企業を支える6つの「行動様式」と8つの「実践」
  • 革新の方程式をまとめた「デジタルイノベーションの14のパターン」
  • アイデア創出のための「新C-NESアプローチ」
  • 「意識」「組織」「制度」「権限」「人材」を変革する方法

引用元:技術評論社 https://gihyo.jp/book/2019/978-4-297-10527-3

まとめ

経済産業省が国家的な取り組みとして提唱するデジタルトランスフォーメーションは、確立したひとつの定義がなく、各所での解釈は大まかには一致するものの、具体的には若干つかみどころのない概念かもしれません。

DXの本質は生産性の向上と競争力の強化であることから、各企業は日ごろのデジタル化施策とあわせて「2025年の崖」へのシナリオをより意識する必要があるでしょう。

また、DXには「攻めのDX」と「守りのDX」とがあり、企業の成長のためには「攻めのDX」から着手することが望ましいとされています。

中小企業は大企業に比べるとシステムが簡素であり経営者と現場との連携も取りやすいことから、デジタルトランスフォーメーションの必要性は低いととらえられるかもしれません。

しかし、競争力を高めて「2025年の崖」に生き残るためには中小企業こそデジタルトランスフォーメーションに積極的に取り組むことが大切です。

中小企業のフットワークの軽さはデジタルトランスフォーメーションの推進においてアドバンテージとなるでしょう。

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