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SEO対策の基本!ウェブマスターツールから名称変更したサーチコンソールが便利な理由

記事公開日:2015/07/31
最終更新日:2025/10/23
SEO対策の基本!ウェブマスターツールから名称変更したサーチコンソールが便利な理由

【この記事の要約】

潜在層とは、自社の製品やサービスを知らない、または自身の課題にまだ気づいていない段階の見込み顧客です。彼らにいきなり製品を売り込んでも響きません。重要なのは、彼らが抱えているであろう漠然とした悩みや興味関心に寄り添うことです。

具体的なアプローチとしては、課題解決のヒントとなるような有益な情報をオウンドメディア(ブログ)やSNSで発信するのが有効です。例えば、「業務効率化のヒント」といった切り口のコンテンツを提供し、まずは「役に立つ情報をくれる会社」として認知してもらうことから始めます。時間をかけて信頼関係を築き、徐々に顕在層へと育成していく息の長いコミュニケーションが求められます。

 

【よくある質問と回答】

Q1. 「潜在層」と「顕在層」の最も大きな違いは何ですか?
A1. 課題を自覚しているかどうかです。「顕在層」は、自身の課題を明確に認識しており、その解決策となる商品やサービスを具体的に探している人たちです(例:「〇〇社の会計ソフトの料金を知りたい」)。一方、「潜在層」は、まだ課題が漠然としているか、自覚すらしていない人たちです(例:「なんとなく経理業務が非効率だな」)。

 

Q2. 潜在層にアプローチするコンテンツを作る際のコツは何ですか?
A2. 売り込み色を完全になくし、徹底的にユーザーの役に立つ情報を提供することです。社名や製品名を前面に出すのではなく、「経理業務を効率化する5つの方法」のように、あくまで一般的なノウハウとして情報を提供します。検索キーワードも、「製品名」ではなく、「業務効率化 方法」のような、より検索ボリュームの大きい一般的なキーワードを狙います。

 

Q3. なぜ潜在層へのアプローチが重要なのでしょうか?
A3. 顕在層は競合他社との激しい奪い合いになっていますが、その背後にははるかに多くの潜在層が存在するからです。潜在層の段階から有益な情報を提供して早期に接点を持ち、信頼関係を築いておくことで、彼らが将来顕在層になった際に、自社を第一想起してもらえる(最初に相談してもらえる)可能性が非常に高くなります。

 

【ここから本文】

こんにちは。

Webプロモーション事業部の池本です。

Googleが約10年ほど提供を続けている便利ツール「Google Webmaster Tools」の名称が2015年5月20日に「Google Search Console」(サーチコンソール)へ変更になったことはご存知ですか?

名称を変更した理由についてGoogleは、"Google検索を利用してくれる人全てを対象としたサービス提供を行うため"、と述べています。企業のウェブ担当だけでなく、SEOの専門業者や企業のマーケティング担当、アプリ開発者などにも便利なツールとして利用されているからでしょう。

しかし、サイトを運営する上では導入必須のツールともいわれていますが、「知っているけど設定はしていない」「使い方がよくわからない」という方は多いのではないでしょうか。

実はサーチコンソールを使えば、あなたのサイトに対してGoogleがどのような評価をしているのかをチェックすることができるのです。

では、どのような設定を行えばいいのでしょうか。
一緒にチェックしてみましょう!

1.GoogleにWEBサイトを認識してもらおう

まずはいち早くGoogleの評価対象になるべく、サーチコンソールにあなたのWEBサイトを登録する必要があります。WEBサイトを立ち上げたら、まずは登録作業を行いましょう。

登録手順

 1.Google Search Console(https://www.google.com/webmasters/)へログイン

 2.【サイトを追加】から登録するサイトのURLを設定する

 3.サイトの所有権の確認を行う。

※複数の方法がありますが、Googleアナリティクスを利用している方はそれを使用することをお奨め致します。

登録が完了したら、サイトマップファイルをアップロードしましょう。

サイトマップファイルとは、検索エンジンのクローラーにサイト構成を伝えることができるものです。

これに従ってクローラーが評価しにくるため正確で高品質な評価を得やすくなります。

なお、クロールされてGoogleに各ページの認識が蓄積されていくことを「インデックス」といいますが、ページを更新した際に、Googleにいち早くインデックスしてほしい場合にそのリクエストを送ることができます。それが「Fetch as Google」という機能です。

URLを入力して取得ボタンを押し、インデックスに送信をクリックで完了するという非常に簡単な作業です。

ただし、簡単だからといってやりすぎには注意です。

リクエスト件数は単一のURLで、1ヵ月に500件と決まっております。

リクエストを送らなくても基本的にはインデックスしてくれるため、更新のたびにする必要はありません。

新しいサイトを立ち上げた際や、どうしても早く評価してほしい場合にのみ行いましょう。

2.各ページがインデックスされているか確認しよう

上記のような方法でサイトをクロールしてもらったからといって、サイト内のページが確実にインデックスされるわけではありません。

クローラーの侵入を防ぐファイルやタグをいれていたり、サーバーに問題が発生している場合などもインデックスされないケースがあります。

また、Googleのガイドラインに反しているページに関してはインデックスが削除されてしまう可能性もあります。そのため、WEBサイトが確実にクロールされているかは定期的に確認すると良いでしょう。

認識状況は、「インデックスステータス」を見ると確認することができます。

また、Googleの検索窓に「site:あなたのWEBサイトURL」というコマンドを入力することで、インデックスされているページ数が検索結果総数として確認できます。

各ページがインデックスされているか確認しよう

「スターティアラボ」(https://www.startialab.co.jp/)では、221件のページがインデックスされていることがわかります。

もし、あなたのWEBサイトのページ総数に対して、この検索結果総数(インデックスされているページ)が少ない場合、何らかの問題が起きているため、改善が必要になります。

3.Googleの評価をチェックしよう

 サーチコンソールを使えば、SEO対策のヒントになる情報を得ることができます。

特にチェックしておきたい項目をまとめましたので、チェックする際の参考にしてみてください。

項目

内容

サイトへのメッセージ

サーバーエラーによって、クローラーがアクセスできなくなった場合や、Googleのサーチクオリティチームによってペナルティが課せられた際にメッセージが届きます。

HTMLの改善

タイトルタグやディスクリプションなどのメタデータにおいて情報が不足していないかなど改善すべきポイントを教えてくれます。

サイトリンク

検索結果の下に表示されるリンクをサイトリンクと呼びます。表示させたくないものがあれば、ここでコントロールすることが可能です。

検索クエリ

サイトへの流入検索キーワードの中で、どのようなワードで上位表示されているのか、表示回数やクリック率などを教えてくれます。

サイトへのリンク

サイト内のページに対して、(Googleが認識しているサイトの)外部のドメインやページから張られているリンクを教えてくれます。

内部リンク

サイト内の各ページを結ぶ内部のリンクの導線がGoogleからどのように認識されているかを確認することができます。

モバイルユーザビリティ

モバイルからアクセスしてきたユーザーにとって、ユーザビリティが悪くなってしまっているページを教えてくれます。

インデックスステータス

サイト内のページのうち、Googleがインデックスしているページの総数や、その数の推移などを確認することができます。

コンテンツキーワード

Googleがクロールしたときに検出した重要なキーワードの一覧を確認できます。サイト内のページコンテンツがどのように認識されているかがわかります。

URLの削除

検索結果に表示させたくないページがある場合、ここからGoogleにインデックスさせたくないページをリクエストすることができます。

クロールエラー

クロールした際にエラーしたページを教えてくれます。

4.まとめ

ウェブマスターツール改め、

サーチコンソールを使えばSEO対策を自社で行っていくことも簡単になりそうですよね。

この他にも、SEO対策に活用できるさまざまなデータを取得することができます。

より多くのページをGoogleに適正に評価してもらい、

ユーザーにとってもわかりやすいページ構築を目指しましょう!

是非、サーチコンソールを使ってあなたのウェブ戦略を高品質なものに育ててみてはいかがでしょうか。

SEO対策については、こちらの記事もご覧ください。




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【English summary】

The latent prospect layer consists of potential customers who are not yet aware of your company's products or services, or who have not yet realized they have a problem. Trying to sell products to them directly will not resonate. The important thing is to empathize with the vague concerns and interests they may have.

An effective approach is to disseminate useful information that provides hints for problem-solving through owned media (blogs) and social media. For example, you can provide content with a theme like "Tips for Improving Work Efficiency" to first get recognized as a "company that provides helpful information." A long-term communication strategy is required to build a relationship of trust over time and gradually nurture them into the manifest prospect layer.

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