動画がもたらす効果と広告市場の推移

ここ数年、インターネットにおいて、毎日といって良いほど頻繁に動画を目にします。

なぜこれほどまでに動画市場が盛り上がっているのでしょうか。

ここでは広告という観点から、動画が企業に注目されている理由について、最近のトレンドを交えて紐解いていきます。

なぜ動画なのか？

従来のオフライン広告や、オンラインのディスプレイ広告などと何が違うのでしょうか。

圧倒的な情報量を、スマートに伝えられる

1分間の動画が持つ情報量は、180万言語、原稿用紙4500枚、3,600分のWebページに相当するといわれているため、文字情報や静止画に比べ圧倒的かつスムーズに内容を伝えることが可能です。 

また、それのみならず音声も同時に伝達できるために、ストーリー性を持って内容を訴求できます。

そのため、ブランドイメージを醸成したい企業にとってはうってつけのコンテンツなのです。

訴求手段としてもっともインパクトがあり、行動を促しやすいコンテンツは動画ともいえます。近年、急速に市場が盛り上がっている理由がここから読み取れます。

2.広告市場調査データまとめ

動画広告の市場規模について述べる前に、広告全体の市場、インターネット広告の市場動向を確認しておきましょう。

2018年 日本の広告費（株式会社電通）

株式会社電通の調査によれば、2018年の日本の総広告費は、6兆5,300億円で前年比102.2％となり、7年連続のプラス成長だそうです。

このなかでインターネット広告費は1兆7,589億円（前年比116.5％）。5年連続の二桁成長で、地上波テレビ広告費（1兆7,848億円）に迫る金額とのことです。

2017年度のインターネット広告国内市場規模（株式会社矢野経済研究所）

電通の調査より1年古いデータではありますが、株式会社矢野経済研究所の調査によれば、2017年度の日本のインターネット広告国内市場規模は約1.3兆円（前年度比111.7％）で、2022年度には約2.4兆円まで拡大すると予測されています。

動画広告市場、2020年には2,000億円突破！（YouTube総研）

株式会社エスネッツに設立されたシンクタンク「YouTube総研」の調査によれば、2017年の動画広告市場は1,093億円で、2020年には2,000億円を突破する勢いだと推計されています。

3.動画広告市場の動向

では、実際の市場はどのように推移しているのでしょうか。

サイバーエージェントとデジタルインファクトが共同で実施した調査によると、2017年度の動画広告市場は1093億円となり、2019年には2000億円、2022年には3,000億円まで成長する予測されています。

ここまで急速に発展しているトリガーとして、以下の要因が挙げられます。

• ユーザーのスマートフォンによる動画視聴の定着
• Youtubeを筆頭とする動画プラットフォームの拡大
• FacebookやInstagramなどのSNSメディアでの動画出稿が急増

先程も述べたように、動画はあらゆる広告手段の中で最も多くの情報量を持っており、ユーザーがスマートフォンでの動画視聴が定着していることから、広告主側はここに対してあの手この手で施策を打っているわけなのです。

4.動画広告のメリット・デメリットは？

動画広告にはメリットもあれば、デメリットもあります。

具体的にそれぞれどういった側面があるのでしょうか。

メリット

ターゲットを絞って配信できる

優良なコンテンツがあっても、それがユーザーに興味を持たれなければ意味がありません。

動画広告は、年齢、性別、地域、ジャンルや言語など、様々な条件を絞って的確にターゲットへ配信することができる点が大きなメリットと言えるでしょう。

また、若年層から高齢層まで幅広いユーザーを持つ動画プラットフォーム「You Tube」を利用すれば、更に多くのターゲットに配信することが可能です。

デメリット

動画制作のコストがかかる

広告用の動画作成を内製、あるいは外注するかという課題が発生します。

ノウハウがある場合は問題ないですが、そうで無い場合はやはり外注という選択肢になるでしょう。

また、画像に比べ一度作成してしまうと修正は容易ではないため、何かとコストがかかることは想定しておいた方がいいでしょう。

動画広告のメリット・デメリットについて、詳しくは下記の記事もご覧ください。

昨今はやりの新しい広告形態「動画広告」のメリット・デメリット

5.まとめ

動画広告市場が盛り上がっている背景が読み取れましたでしょうか。

動画広告は、万能ではありませんが、しっかりとターゲットを見極めて配信できれば、これまでの方法でリーチできなかったターゲット層に対しアプローチできるため、広告でお悩みの方は検討する価値は十分にあると言えるでしょう。