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ウェビナー(Webinar)とは?ツール、目的、メリット・デメリットなど、まとめました!

記事公開日:2020/12/18
最終更新日:2023/11/10
ウェビナー(Webinar)とは?ツール、目的、メリット・デメリットなど、まとめました!

ウェビナー(Webinar)とは、「ウェブ(web)」+「セミナー(seminar)」の造語で、インターネット上で開催するセミナーのことをいいます。
Webセミナー、オンラインセミナーともよばれ、リアルタイムで生中継するタイプと、あらかじめ録画しておいたものを放映するタイプがあります。

ウェビナー(Webinar)には、今回の新型コロナウイルス禍のようなパンデミックや災害下でも開催できたり、遠方の居住者にも参加してもらえるといったメリットのある反面、受講者の集中力が切れやすかったり受講者の反応が講師に伝わりづらいといったデメリットもあります。

本コラムでは、ウェビナー(Webinar)の目的やメリット・デメリット、ツールなどを網羅してご紹介いたします。

ウェビナー(Webinar)とは?

「ウェブ(web)」+「セミナー(seminar)」の造語で、インターネット上で開催するセミナーのことをいいます。
Webセミナー、オンラインセミナーともよばれ、リアルタイムで生中継するタイプと、あらかじめ録画しておいたものを放映するタイプに分かれます。

前者の場合、ライブ感があることと、受講者からの質問にその場で講師が答えるなど双方向性が生まれるというメリットがあります。
一方、後者の場合はリアルタイムでの双方向性はないものの、受講者からの質問をまとめて後からWebページや動画で回答するという方法を取れば双方向性が保てます。
また、受講者が後から繰り返し視聴できるなどの利便性の高さや、提供する側も収録日時を自由に設定できたり動画を編集することでより学習効果の高いコンテンツに高められる点がメリットです。

ウェビナー(Webinar)の目的

ウェビナー(Webinar)を開催する目的は、通常のオフラインでのセミナーと同じです。
改めて以下に整理してみます。

製品・サービスのプロモーション

見込客(リード)の顧客化や既存顧客のクロスセルを狙った自社商材のプロモーションを目的として、関連するテーマを掲げてウェビナーを開催します。
ターゲット層が抱えがちな課題にフォーカスし、解決のヒントを提供するような内容を設定すると、集客がしやすくなります。
ウェビナーのメインには上記のようなソリューションを据え、最後にプロモーションしたい商材を少し紹介するにとどめて、宣伝色が濃くなりすぎないようにしましょう。

リードナーチャリング

見込客(リード)の育成を目的としたウェビナーで、特にBtoB企業で有効です。自社商材に関連する知識やノウハウを教授してターゲット層を啓蒙し、検討段階を進めてもらおうという狙いです。

セミナー後にアンケート回答してもらうことで、参加者の興味関心の方向性や度合いを伺い知ることが可能です。

リードナーチャリングについては、こちらの記事もご覧ください。

 >リードナーチャリングとは?見込み客を顧客へ育成する手法と事例

ユーザー限定の勉強会

既存のお客様を一斉にフォローするユーザー限定の勉強会にもウェビナーを活用できます。
いわゆるカスタマーサクセスのロータッチに当たり、デジタルを活用してコストを抑えながらきめ細かくフォローして顧客の商材活用を促進することができます。

ウェビナー(Webinar)のメリット・デメリット

開催する側から見た、ウェビナー(Webinar)のメリットとデメリットをご紹介いたします。

ウェビナー(Webinar)のメリット

ウェビナー(Webinar)には、オフラインのセミナーにはないさまざまなメリットがあります。

パンデミック下や災害下でも開催できる

今回のような新型コロナウイルス感染拡大のほか、地震や豪雨などの大規模な災害が起きた場合でも、主催側と受講者側の安全が保たれていて、なおかつネットワーク環境が生きていさえすれば、ウェビナーを開催することが可能です。

パンデミック下や災害下でも、ウェビナーを実施できればマーケティングやカスタマーサクセスを中断する必要がなくなります。

遠方の受講者も参加しやすい

遠方からオフラインのセミナーに参加する場合、受講者に交通費や時間をかけて会場まで来てもらう必要がありました。また、それがネックとなり、参加を見合わせる人も少なくありませんでした。

一方、ウェビナーなら、受講者と開催場所がどんなに離れていてもインターネット環境さえあれば、海外からでもどこからでも参加してもらえます。
開催する側にとっては、それだけ商圏が広がることになります。

会場を設営する必要がない

オフラインの場合、セミナー会場を押さえなければ開催できません。
そのため、事前に来場者数を見積もって定員を設定し、会場を予約して設営を行うという準備があり、開催後は撤収を行う必要がありました。
時には、定員を大幅に上回る申し込みがあったり、いざ蓋を空けてみたら欠席者が多くて人がまばらだったりと、ジレンマを経験された方もいらっしゃるのではないでしょうか。

ウェビナーの場合、カメラやマイクといった機材とインターネット回線、Web会議用のツールがあれば開催できてしまいます。
会場のレンタル費用がかからないだけでなく、受付や誘導のための人員を確保する必要もないため、最小限の人数を押さえるだけで済み、コストを抑えることができます。

アーカイブを作成しやすい

ウェビナーは、Web会議ツールなど、何らかのツールを使って開催しますが、多くのツールはボタン一つで簡単に録画できる機能が付いています。
これを活用すれば、過去に開催したセミナーのアーカイブを楽に作ることができます。

受講者にとっては、巻き戻し機能などを活用しながら繰り返し視聴でき、理解を一層深めることができます。

ウェビナー(Webinar)のデメリット

一方、デメリットとしては主に以下の2点があります。

受講者の集中力が切れやすい

オフラインのセミナーとは異なり、ウェビナーでは受講者と講師が画面を介して対面することになるため、集中力を保ちにくい点が最大のデメリットとなります。

オフラインのセミナーでは、興味がない話が始まったからといっても、よほどのことがない限り席を立って退出する受講者はいませんが、ウェビナーの場合は、PCでほかの作業を始めるなど、離脱しやすい環境なので注意が必要です。

また、ネットワークが不安定だったりシステムの不具合で、画像や音声が途切れることがあり、このタイミングで集中力も途切れてしまいがちです。

受講者の反応が伝わりづらい

ウェビナーはオフラインのセミナーとは異なり、基本的に講師からは受講者の顔が見えません。
オフラインのセミナーでは、受講者の表情や反応を見ながら、話す内容やスピードを調整できたところが、ウェビナーではそうはいきません。

その結果、受講者の多くがあまり理解できてない状態なのにどんどん先へ進めてしまったり、逆にわかり切っている話を延々と続けてしまうといったことが起こりがちです。

ウェビナー(Webinar)開催の課題

ウェビナー(Webinar)を開催するに当たり、よくある3つの課題とその対策をご紹介いたします。

集客できない

マーケティングに力を入れ始めたばかりだったり、ハウスリストがまだ少なかったりする企業がウェビナーを開催しようとすると、受講者の集客に苦戦することになります。

解決策としては、同業界で勢いがあったり有名だったりする企業に声をかけて共催に持ち込んだり、基調講演で有名講師を招いたりして集客するのがおすすめです。

資料を作成できない

セミナー資料の作成には時間がかかります。
特に、セミナーやウェビナーの開催経験があまりないうちは、講師となる社員のメンバーも資料作成に慣れておらず、的を射た資料を作るのに四苦八苦するでしょう。

「慣れ」が一番ですが、外注するという手もあります。

セミナーからの売上が上がらない

ウェビナー(Webinar)の目的」で挙げた目的を達成できなければ、ウェビナーを開催した意味がありません。3つの目的をお伝えしましたが、いずれも最終的には売上につなげることになります。

売上につながらない場合、原因は二つ考えられます。一つは、ウェビナーで受講者の温度感を上げられていない場合。もう一つは、ウェビナーの内容が充実していたため課題が解決してしまい、すっきりして逆に相談することが何もないというケースです。

前者の場合は、自社商品のユーザーに登壇してもらい、事例を話してもらうという方法がおすすめです。
後者の場合は、ウェビナーの中でノウハウを開示しすぎず、ヒントを与える程度にとどめて個別相談へつなげましょう。もしくは、解決方法をすべて理解したところで、実際に自社のみで取り組むには煩雑だったり難易度が高すぎるのでサービスを利用したいと思ってもらうことです。

ウェビナー(Webinar)の指標

ウェビナー(Webinar)を開催したら、目的をどのくらい達成したのか、効果測定を行い、次回の改善につなげましょう。
その際に掲げるべき(もしくは、事前に目標設定しておくべき)指標をいくつかご紹介いたします。

集客率

セミナー告知のメール配信数のうち、どれだけの受講者にお申し込みいただけたかを計測します。

数値があまりに低くなれば、配信停止されたりといった現象も起きてきますので、単にウェビナーの指標となるだけでなく、「セグメントしたターゲットに合ったニーズのコンテンツを提供できているか?」も計測できる指標です。

参加率

ウェビナー申込数のうち、実際に参加した数で、歩留まりともいえます。

この数値をチェックすることで、ウェビナーのテーマ以外の外的なマイナス要因があったかどうかを確認できます。

たとえば、参加率が低かった場合は、申込者へのリマインドが足りなかったり、リマインドしていたとしてもわかりにくかったり、ターゲット層が参加しにくい時間に設定していたなどの原因が考えられます。

相談率

ウェビナーに参加してくれた受講者のうち、何件の個別相談があったかという数値です。

これをチェックすることで、企画したウェビナーの開催テーマ・内容が商談など自社の成果に結びつく内容だったかどうかを確認できます。
低かった場合は、「セミナーからの売上が上がらない」の原因をチェックしてみてください。

受注率

セミナー参加者のうち、受注に結びついた件数を算出します。

この受注率をチェックすることで、「相談率」と同様、企画したウェビナーの開催テーマ・内容が購買意欲を引き上げられたのかを確認できます。
ウェビナーを複数回、開催してみると「売上が良かったセミナーはどれか?」といった分析も可能になり、今後の企画のヒントになるはずです。

理解度・満足度

ウェビナー開催後に実施するアンケートから、受講者の理解度・満足度を測ります。

理解度・満足度が高ければ、参加者に有益な情報を提供できている、質が担保できていると判断できます。

ウェビナー(Webinar)のツール

ウェビナー(Webinar)を開催する際は、オンラインでコミュニケーションを取れるツールを使用する必要があります。

ここでは、エムタメ!がおすすめするウェビナー向けツールを4つご紹介いたします。

Zoom

Zoom

画像引用:Zoom

言わずと知れたWeb会議サービス。日本でも新型コロナウイルス感染拡大による政府から出勤者の最低7割減を要請されたことで、多くの企業がテレワークに踏み切り、無料から利用できるZoomを導入したところも少なくないでしょう。実際に、ベンダーであるZoomビデオコミュニケーションズは2020年の売上予想を前年比4倍増に上方修正するなど業績好調です。

そんなZoomは、ウェビナーにも活用できます。最大1,000人も接続でき、MicrosoftやGoogleツールとも連携しているため、Googleカレンダーなどとの連動も便利です。
もちろん、録画機能もついていて、無料版でもローカル保存が可能です(有料版ではクラウド保存が可能です)。

コクリポ

コクリポ

画像引用:コクリポ

コクリポは、ウェビナー専用ツールとして提供されているサービスで、ウェビナーで一番困る「接続が切れる」問題への対策に重点を置いています。

無料で使えるフリープランもありますが、最大参加人数が3名までなので、あくまでお試し用。有料プランは、月額3万円のビジネスプラン(最大100名接続)から用意されています。

集客用のウェビナー予約募集ページもタイトルや概要などを入力するだけで作成できるようになっています。

V-CUBEセミナー

V-CUBEセミナー

画像引用:V-CUBE

V-CUBEセミナーは、最大で1万拠点に生配信できるWeb会議システムで、主な用途としてウェビナーやオンデマンドコンテンツ配信が想定されています。

特長は、日本語のほか英語・中国語(簡体字・繁體字)、タイ語、インドネシア語の5ヵ国語に対応していて世界中から利用できる点。
また、ライブ配信中にアンケートを取れる機能が付いているので、クイズや多数決などにも応用できそうです。

24時間365日のサポート体制が付いており、万が一のトラブル時にも安心して利用できそうです。

Calling Meeting

Calling Meeting

画像引用:Calling Meeting

Calling Meetingは、テレワークや会社説明会などに利用できるWeb会議ツールです。

ITトレンドやITreviewの口コミで高評価を獲得しており、映像や音声のタイムラグが起きにくかったり、相手先に登録やインストールが不要な点、サポートが手厚い点などが指示されています。
ただ、最大接続数が30名までなので、小規模のウェビナー向き。

料金は、初期費用20万円に1IDにつき月額1,500円の定額制となっています。
7日間の無料トライアルがあります。

まとめ

ウェビナー(Webinar)について網羅的にご紹介してきましたが、自社で開催するためのヒントはありましたか?
ウェビナーが開催できれば、パンデミックや大型災害が起きても、マーケティング活動を止めずに済むので、ぜひ開催方法を押さえて取り組んでみてください。

Mtame(エムタメ)でも、毎月定期的に無料セミナーを開催してきており、新型コロナ禍後はウェビナーに切り替えて実施しております。
もし、ウェビナーの実施に当たりわからないことがありましたら、お気軽に当社までご連絡ください。これまでに蓄積したノウハウを共有させていただきます。

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