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製造業のデータベースに必須!「クロスリファレンス検索」でリプレイスを狙う!

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2018/08/06
製造業のデータベースに必須!「クロスリファレンス検索」でリプレイスを狙う!

大手メーカーの製品検索などで、他社製品も検索できるデータベースを採用しているところが多くなっています。

検索フィールドに、メーカー名や品番を入れると、他社製品の詳細情報とともに自社の類似製品が表示されるという機能です。これを「クロスリファレンス検索」といいます。

なぜ、このような検索機能を導入しているのでしょうか? 今回は、クロスリファレンス検索を導入するメリットや活用例について紹介します。

1.クロスリファレンス検索を導入するメリット

「クロスリファレンス」とは、もともとWordなどの文書内を検索するときに用いられる機能です。

一例として、「図1」について述べているテキストにハイパーリンクを挿入し、クリックすると「図1」のところへリンクしたり、別ウィンドウで表示されたりするようなものを、IT用語で「クロスリファレンス」といいます。

データベース検索に応用した「クロスリファレンス検索」は、「他社製品と同規格の自社製品を見つけ出す」ための検索となります。

例えば、いつも仕入れているA社の半導体が品切れや製造中止のため入手困難になったとしましょう。A社では別の半導体も取り扱っていますが、スペックなどの違いから採用できません。そうすると、他社で代替品を探す必要が出てきます。

クロスリファレンス検索を導入することで、「A社のこの品番の半導体と同じ規格の自社製品はこちらです」と代替品をネットで簡単に提示できます。つまり、自社製品へのリプレイスを狙い、売上アップにつなげることが期待できるわけです。

2.クロスリファレンス検索の導入事例

実際にクロスリファレンス検索を導入しているメーカーの検索結果画面を見てみましょう。

【ケース1】パナソニックのクロスリファレンス検索

パナソニックでは、コンデンサや半導体などの電子部品についてクロスリファレンス検索を導入しています。

Panasonic「クロスリファレンス(品番)」ページ

引用:Panasonic「クロスリファレンス(品番)」ページ

検索フィールドに、他社製品の品番を入れてみます。

試しに「U」と頭文字だけ入れると、他社の「U」で始まる品番の製品が表示されますから(下図の赤枠内)、正確に覚えていなくても検索できます。

Panasonic「クロスリファレンス(品番)」ページ

品番をすべて打ち込まないと、検索結果が出てこないクロスリファレンス検索もあります。この場合、正確に覚えていなかったり打ち間違えたりすると、結果が表示されません。

パナソニックのような配慮があると、スピーディーに検索できる点でも、ユーザービリティの高さを感じさせます。

では、他社製品を選んで検索ボタンを押してみましょう。

Panasonic「クロスリファレンス(品番)」ページ

他社製品(赤枠内)と、パナソニックの製品(緑枠内)が表示されます。 自社製品には詳細ページへのリンクがはってあるほか、PDFのカタログやデータシートがダウンロードできるようになっています。

【ケース2】村田製作所のクロスリファレンス検索

村田製作所でもパナソニックと同様に、検索フィールドに頭文字を入れるだけで、他社製品の品番が下に表示されます。検索ボタンを押した結果が、以下の画面です。

村田製作所「他社品番から探す(インダクタ)」ページ

引用:村田製作所「他社品番から探す(インダクタ)」ページ

こちらはインダクタ製品の検索画面ですが、寸法やインダクタンス偏差、定格電流といった情報も、検索結果に表示されます。
いちばん左には製品の特徴をアイコン化して、わかりやすく表示しています。

3.リプレイスが狙える「検索結果ページ」とは

このように見ていくと、クロスリファレンス検索を導入する際、もっとも注力したいのが「検索結果ページ」であることが、お分かりだと思います。

結果に表示される情報が薄い内容だと、ユーザーはリプレイスすべきか判断しづらくなります。製品にもよりますが、多くのユーザーが必要としている情報を一目瞭然でわかるような検索結果画面にすることが、リプレイスへ導きやすくなるのです。

具体的には、「製品のサイズ(寸法)」「(必要最低限の)スペック」「互換性」「特長(他社にはない強み)」などの項目があると、ユーザーは選びやすいでしょう。

このほか、「在庫状況」や「納期」、「単品価格」などもあれば、「すぐに発注しよう」というユーザーのリプレイス意欲を高められるかもしれません。

4.「クロスリファレンス検索」のリスク

クロスリファレンス検索は、自社製品のアピールやリプレイスによる売上アップが期待できるツールです。

その一方で、採用する際には注意しなければならない点もあります。

例えば、スペックが同じでも「リプレイスしたら機器が動かなくなった」「トラブルが増えた」といった、購入側の製品との互換性に関するクレームが予測されます。場合によっては、損害賠償のリスクもあるかもしれません。

もちろん、購入希望者は慎重に検証を重ねたうえで、合格となれば本格的に採用となるケースが大半でしょう。それでも何があるかわかりませんので、「互換性を完全に保証するものではありません」といった旨の注意書きをホームページに掲載しておくことをおすすめします。

5.まとめ

クロスリファレンス検索のデータベースを作成する際、自社製品に類似した他社製品を結びつけるという作業が必要です。

かなり手間のかかることでしょうが、ただ、この作業をすることで「他社がどんな製品を強みとしているのか」「自社にしかない強みは何か」といったことを、改めて知るきっかけにもなるでしょう。興味のある方は、検討してみてはいかがでしょうか。

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