近年、広告の主流は従来のマス広告やオフライン広告からWeb広告へとシフトしており、その変化は年々加速しています。
その変化の中で企業は、自社にとって最適な媒体に最適な方法で広告を出稿し、成果を上げることが求められています。
そこで弊社Mtame（エムタメ）ではこの度、2018年9月にインターネット調査にて20代～40代のビジネスパーソン向けにWeb広告に関するアンケートを実施しました。
今回は、調査結果のデータを一部公開します。
すべてご覧になりたい方はこちらからダウンロードしてください。
調査テーマ：Web広告に関する意識調査
調査手段：インターネット調査
調査期間：2018年9月3日～2018年9月17日
対象者：25～40歳のビジネスパーソン
回答数：230名
全体(230名)の34％(62名)の回答者は「50万円未満」という結果になりました。
次いで多いのは17％（29名）の「500～1000万円未満」と二極化していることが分かります。
また、Web広告費に月500万円以上かけている回答者は全体の31％（54名）となりました。
全体（161名）のうち自社で運用しているという回答者は123名、代理店に任せているという回答者は101名という結果になりました。
内訳を見ると、広告費用が少額の場合は自社運用、高額になればなるほど代理店を利用している企業が多いことが分かります。
「大幅に上昇」または「上昇」と回答した58％（106名）の内訳をみると、広告費を多く投資している企業が多いことが分かります。
逆にあまり広告費をかけていない企業は、広告費自体を削減している傾向にあることが分かります。
全体(161名)の16％(26名)の回答者が「非常に良い」、36％（57名）の回答者が「良い」という結果になりました。
費用大効果が良いと答えた回答者の内訳を見ると、こちらも広告費を多く投資している企業はWeb広告の費用対効果の良さを実感していることが分かります。
Web広告費を多く投資している（投資できる）会社は、運用を代理店に任せることにより費用対効果を感じているようです。
一方で、多額の広告費をかけていない企業は自社で広告を運用していることにより運用がうまくいかず、費用対効果を感じられないために広告費自体を削減しているという傾向があることがわかりました。
このため、広告費の二極化が進んでしまっているのではという印象です。
「リソースもなく、知識もなく、分析もできていないという状態にもかかわらず、広告費をかけられない…」という実情の中で、限られた広告費で効果を出そうと、自社で運用するも上手くいかず広告費を削減してしまう…という負のサイクルが生まれている可能性があります。
そうはいっても、多額のWeb広告費を投資できる会社とそうではない会社があるため、少額の出稿だとしても代理店に任せることで費用対効果を実感し、広告費を増額させるような良いサイクルを作っていく必要がある会社が多いのではないでしょうか。
※本意識調査の全データは、「エムタメ！」より登録フォームにお進みいただき、個人情報をご登録のうえ閲覧していただけます。
https://mtame.jp/white_paper/advertisement_report_201809/
※本リリースに含まれる調査結果をご掲載いただく際は、必ず「エムタメ！調査」と明記ください。